ホテル業界の課題とは?今後の動向・改善方法・DXの種類も解説

ホスピタリティ |

ホテル業界は、新型コロナウイルスの流行により大きなダメージを受けました。現在は感染症の流行が落ち着いてインバウンドも回復していますが、ホテル業界にはまだ課題も存在します。この記事では、ホテル業界の課題を紹介したうえで、今後の動向や改善方法などを解説します。ぜひ参考にしてください。

ホテル業界の課題

ホテル業界にはさまざまな課題があります。具体的にどのような課題があるか解説します。

慢性的な人手不足

ホテル業界では、慢性的な人手不足が大きな課題となっています。コロナ禍で需要が急激に低迷した際、多くの従業員を解雇したホテルも少なくありません。また、コロナ禍から現在まで継続的に勤務している従業員についても、急激に多忙になった状況についていけず、退職に至るケースが増えています。

ホテル業界の人手不足には複数の要因があり、深刻な状況です。人手不足が原因で倒産の危機に瀕しているホテルもあります。

関連記事:労働力不足を解決する海外ホテルのアイデア

収益をあげるのが難しい

ホテル業界でかかる経費は固定費の割合が大きく、損益分岐点が高い傾向があります。また、人口減少に伴い、宿泊客の確保も難しくなりつつあります。ホテル業界の収益をアップさせるには、集客だけではなく経費削減も不可欠です。

ただし、むやみに経費を減らしすぎるとサービスの質の低下につながります。その結果、宿泊客の減少に拍車をかける恐れもあるため、慎重な判断が求められます。

景気や社会情勢の影響が大きい

ホテル業界は、景気や社会情勢の影響を特に受けやすいといわれています。例えば、新型コロナウイルスの流行により宿泊客の足が遠のいたものの、政府が「Go Toトラベル」を開始した際は一気に宿泊客が増えました。

また、ホテル業界は災害や悪天候の影響も受けます。いずれも突発的に生じるため、需要の変化の正確な予測は困難です。

DXが進んでいない

多くの業界でDXが積極的に推進されている一方、ホテル業界はまだアナログな部分が多く残っています。ITやAIを活用しているホテルは少なく、DXが進んでいません。古い慣習や考え方が刷新されないまま運営されているホテルも多いためです。

DXを推進すると業務効率化や生産性の向上を期待でき、少ない人員でも業務をこなしやすくなります。現状として、DXが進んでいないホテルでは多くの作業を人がこなす必要があり、従業員の負担が大きいです。それも人手不足がなかなか解消できない理由のひとつといえます。

施設の老朽化

施設は年月の経過とともに確実に老朽化します。近年は設備工事費や建築費などが高騰しており、修繕や建て替えの費用を確保できないホテルは少なくありません。そのため、老朽化した施設や古い設備を使い続けているケースも目立ちます。

しかし、宿泊客は老朽化した施設に魅力を感じない可能性が高く、集客にも影響が出る恐れがあります。収益が低下すれば修繕や建て替えの費用の確保がより困難になり、負のスパイラルに陥りやすいです。

ホテル業界の今後の動向

ホテル業界は、今後どのような状況を迎えるのでしょうか。予想されている今後の動向について解説します。

アフターコロナで需要が回復

2019年以降のコロナ禍では、多くのホテルの業績が著しく低下しました。しかし、アフターコロナでは、ホテルの需要が回復傾向にあります。実際、コロナ禍以前の収益を上回っているホテルも多く存在します。外国人の宿泊者数も着実に増加しており、今後ますますインバウンドが増える可能性が高いです。

インバウンドの影響

インバウンドが増えると、ホテル業界の収益増加にもつながります。インバウンドとは、海外から日本を訪れる観光客やその観光客による消費などを意味しています。現在は円安であり、外国人観光客にとっては日本での宿泊や買い物がお得な状況です。日本は欧米と比較してもともと物価が安いため、旅行先として日本を選ぶ外国人は今後も増加する見込みが高いでしょう。

関連記事:ホテルにおけるインバウンド施策とは?具体的な方法や成功させるコツなど解説

競争の激化

ホテル業界の需要は高まっているものの、業界のなかの競争は激しくなる可能性が高いです。ホテル業界の形態が多様化しており、宿泊者にとっての選択肢が増えているからです。例えば、ロボットだけで運営しているホテルやコンセプトを重視したホテルなどが登場し、注目を集めています。

また、ホテルにとっては、特区民泊、グランピング、ゲストハウスなども競合となります。さまざまなライバルと競争し、多くの人から選ばれるホテルを目指さなければなりません。

ホテル業界の課題を解決する方法

ホテル業界の課題を解決するには、さまざまな対策が必要です。ここでは、課題の解決方法について解説します。

労働環境の改善

ホテルの人手不足を解消するには、労働環境の改善が不可欠です。長期労働やサービス残業などが生じているケースも多いため、削減に向けた具体的な対策を取り入れる必要があります。

また、労働時間を適正にするだけでなく、やむを得ず発生した時間外労働に対して適切な賃金を支払うことも大切です。従業員のワークライフバランスに配慮し、無理なく働けるようにしなければなりません。

宿泊施設との差別化

ホテルが宿泊客を獲得するには、旅館や民宿などほかの宿泊施設と差別化する必要があります。ホテルの価値を改めて考え、それをわかりやすく伝えることが大切です。例えば、ホテルだからこそ提供できるサービスや体験などを積極的に打ち出すと、それを求める人に選ばれやすくなります。

稼働率の向上と客単価の向上

ホテルの収益率を上げるには、客室の稼働率と客単価の向上が求められます。例えば、各宿泊者の宿泊日数を増やしたり、オプションサービスを提供したりすると、客単価をアップさせられます。

客室の稼働率を上げるには、客室の利用方法を柔軟に設定することも大切です。例えば、一般の宿泊だけでなく、ワーケーション、サテライトオフィス、テレワークなどに利用できるプランを用意しているホテルもあります。ターゲットのニーズに合わせたプランを提供し、利用を増やしましょう。

DXの推進

ホテル業界の課題を解決するには、積極的なDXの推進が必要です。DXを進めると従業員の負担を軽減できるうえに、人件費の削減や人手不足の解消なども期待できます。DXを導入すればランニングコストがかかりますが、補助金や助成金の活用によりコストを最小限に抑えることが可能です。

ホテル業界で取り入れられる具体的なDXの種類については、以下で詳しく解説します。

ホテル業界のDXの種類

ホテル業界ではDXにも注目が集まっています。ここでは、ホテル業界で導入できるDXの種類を解説します。

顧客予約システム

顧客予約システムを導入すると、自動でチェックインやチェックアウトができます。フロントに従業員を配置しなくても宿泊者が自ら手続きを進めることが可能です。オンライン予約、顧客管理システム、空室管理システムを連携させられ、負担が大きい空室管理や料金設定も自動化できます。

細かい作業に人が対応している場合、ミスをゼロにはできません。しかし、システムに作業を任せれば人為的なミスはなくせます。

清掃ロボット

ホテルの清掃はなくてはならない業務である一方、人手不足が特に深刻です。その点、清掃ロボットを導入すると、清掃係の負担を大幅に軽減できます。清掃係と清掃ロボットがともに作業を進めれば、清掃にかかる時間やランニングコストを減らすことができ、より効率的に清掃を完了させられます。

コンシェルジュロボット

ホテルのなかには、観光情報を提供するコンシェルジュロボットを設置しているところもあります。宿泊客が自分の好みの場所を入力すると、自動で詳細な案内が表示される仕組みです。コンシェルジュロボットは多言語に対応しており、海外の宿泊客が言葉の壁を感じなくて済みます。多言語に対応できる従業員を確保する必要もなくなるため、人手の確保や人件費の面でメリットがあります。

また、コンシェルジュロボットがあると、日本人の宿泊客が観光情報を求めている場合も、わざわざ従業員に声をかける必要はありません。宿泊客はスムーズに必要な情報を得られます。

ホテル業界の課題をリノベーションで解決

ホテル業界の課題を解決するための方法のひとつとして、リノベーションも効果的です。例えば、リノベーションを行えば、海外の観光客が利用しやすい施設づくりができます。多言語に対応した案内を設置したり、和式トイレを洋式トイレに変更したりすると、インバウンドも多く取り込みやすくなります。

また、コンセプトを明確にしたリノベーションにより競合と差別化すれば、国内外を問わず多くの宿泊客を獲得できる可能性が高いです。

まとめ

新型コロナウイルスの流行が終息し、ホテル業界の需要は回復傾向にあります。ただし、競争は激化しているため、多くの宿泊客を獲得するにはさまざまな対策が必要です。そのためにはホテル業界が抱える課題を解決し、より効率よく質の高いサービスを提供しなければなりません。ホテル業界で停滞しがちなDXも積極的に推進する必要があります。 丹青社は、多様な施設の調査、企画、設計、施工、運営管理に対応してきた、空間づくりのプロフェッショナルです。多数のホテルのリノベーションを成功させた実績もあります。競合と差別化して多くの宿泊客から選ばれるホテルを実現するために、ぜひご相談ください。

この記事を書いた人

株式会社丹青社

「こころを動かす空間づくりのプロフェッショナル」として、店舗などの商業空間、博物館などの文化空間、展示会などのイベント空間等、人が行き交うさまざまな社会交流空間づくりの課題解決をおこなっています。

この記事を書いた人

株式会社丹青社